う～ん、今年も遂に花粉が大量に飛散しだしました。
私の体の変化から考えると、２月の中旬頃から少しづつ飛散していたはずですが、それ程の飛散量ではなかったはずです。
鼻水が少し垂れ、目が少しチカチカする程度で生活に大きな支障を感じるほどでもありませんでした。
しかし、私の体は正直なのです。
今朝目を覚まして目を開けようとしたのですが、目がスムーズに開きません。
どうしたんだろうと手を目に当てると、大量の目ヤニが私の目の周辺に絡み付いているのです。
コレこそ、大量の花粉による反応です。
寝ているときには気がつかなかったのですが、鼻水も垂れ流していたようです。
いやはや、遂にきたかと言う感じですね。
今朝、立ち寄るところがあっていつもと違う通路で事務所に
途中に以前何度か行ったことのある喫茶店がありました。
何気なく店の前に建てかけてあった看板を見てみると、モーニングサービス：５００円（税込み）の文字が。
えええ？以前利用していた時は３８０円だったように思うのですが、１２０円も値上げしたのでしょうか？
気になったので、看板に記載されてある内容を見てみたのですが、特にモーニングサービスの中身が変わったわけでもなさそうです。
単純に値上げですね、それも３８０円が５００円にと言う約３割の値上げ。
いやはや最近の値上げは大胆になりましたね。以前はもう少し遠慮がちに値上げを行なっていたものです。
例えば、卵を付けてみるとか、ミニサラダをつけてみるとか、、、もうそんな余裕もなくなってしまったのでしょうか？
その喫茶店、朝のモーニングサービスは近隣に住む高齢者の人達も数多く利用していました。
収入（年金収入など）が増えていない人は今後利用しなくなるでしょうね。
「ウクライナ侵略１年、戦争終結は見えぬまま…兵士・民間人の死傷者計３２万人超」と言うニュース。
多くの兵士や市民が犠牲になっていますね、早く戦争をやめて欲しいものです。
テレビに出ている専門家などは、現在の戦況がどうの、新しい兵器や戦車の性能がどうの、ロシアの国内情勢がどうの、などと解説するのみ。
戦争で迷惑を蒙るのは一般の市民だと言う事を理解して欲しいものです。
ニュースではロシア軍の死傷者数を言って、ロシア軍の損害の大きさをことさら強調しています。
上のニュースに記載されている「数字で見るロシアのウクライナ侵略の１年」と言う表にもロシアとウクライナの兵士の死傷者の表が出ています。
ロシアの兵士の死傷者がウクライナの兵士の死傷者の倍以上だと記載されています。
う～ん、何か信じれないのですよね、、、、、ほとんどの情報元はアメリカやイギリスの防衛関係の組織のようです。
そして、日本のメディアや専門家はその情報をそのまま報じています。
正確な情報なんでしょうかね？
この侵略戦争をロシアとアメリカとイギリスの代理戦争だと考えると、情報元に偏りがあるとは考えないのでしょうか？
ワクチン被害情報さえ報じない日本のメデァアの限界かもしれませんね。
「国税庁の『確定申告書等作成コーナー』、動作が遅くなるなどの事象が発生。アクセス集中の場合に」と言うニュース。
そう言えば、私もアクセスしたのですが遅かったように思います。
しかし、去年も同じような記事が出ていましたね。。。
その前の年も、その前の前の年も同じような記事が出ていたのではないのでしょうか？
記者も記事のテンプレートがあって、すばやく記事が書けるようになっているのかもしれませんね。
しかし、同じミスを何度繰り返すのでしょうかね？
初年度であれば予測ができなかったという言い訳も通じるのかもしれませんが、こう毎年同じことを繰り返すと言うのは「ミス」としか言いようがありませんよね。
アクセスが集中するのは事前に予測できた事。事前に対応できたのではないのでしょうか？
特に確定申告書の作成って国民に税金を払ってもらう作業ですよね。
払ってもらうと言う感覚ではなく、どんな困難があっても払うのが当たり前で払わない人は脱税反として逮捕でもすればよいとでも思っているのでしょうか？
そもそも、多くの国民にとって確定申告書って作成する事自体が苦痛なんですよ。
払って当たり前と思っている人達には理解できないでしょうね。
「国民負担率、２３年度は４６% 国民所得拡大で２年連続低下」と言うニュース。
記事によると「国民所得に占める税と社会保障負担の比率を示す国民負担率が２０２３年度は４６．８%になる見通し」だそうです
国税と地方税を合わせた税の負担率が２８．１%
社会保険料をはじめとする社会保障負担は１８．７%
あわせて４６．８％だそうです
いやはや、江戸時代の五公五民ですね。そして江戸時代だったら一揆が起きてもおかしくない負担率ですよね。
今は教育が行き届いているのか？みんな何も言わないんですよね、、、ましてや、何か行動を起こすこともないですね。
文句を言うどころか、日本は住みよい国だとか、他国に比べて素晴らしい国だとか言っています。
これも教育のなせる業なのかもしれません、
特に若年者は収入が少ない状態にも関わらず負担がドンドン重くなっていっているのではないのでしょうか？
財政赤字を加えた「潜在的国民負担率」は５３．９%になるとのこと。
コレは今の若い人への付回しと言う奴なんですよね。
「２４年度コロナ『定期接種』検討 ワクチン費用の一部負担も」と言うニュース
Ｙａｈｏｏのニュースなので、コメントがついています。
気になってみてみたのですが、最早ワクチンや政府、大手メディアへの信頼は０になりつつあるようですね。
専門家と名乗る人のワクチン擁護のコメントが一番上に表示されているのですが、それ以降のコメントは批判的な内容のオンパレード。
この問題をなかった事にする政府や製薬会社などに対する批判が多いようです。
とは言え最近ではこの問題を報じない大手マスメディアに対する批判も大きくなってきているようです。
政府と一緒にワクチン接種を推進した事や製薬会社や政府からの広告収入の問題などで対応が取れないのでしょうね。
とは言えこのワクチンの問題は沈静化する事はなさそうです。
政府や製薬会社、大手メディアが無視すればするほど、自分達の信頼を失っていくことに気付くべきです。
この状況を続けていくと、国民はワクチンを信頼しなくなり、政府を信頼しなくなり、大手メディアを信頼しなくなってしまいます。
おそらく、政府関係者やメディア関係者などもＹａｈｏｏのコメント欄も見ているので、まずい状況になってきたと思っているのかもしれません。
とは言え、、、、、と言う状況なのかもしれませんね。
普通は、まずメディアが動いて政府が対応するというのがパターンなのかもしれませんが、今のメディアにはそういう「力」がないのかもしれません。
ズルズルと時間だけが経過してしまうというのが一番まずいパターンなのでは？
「パソナ受託の接種予約センター、オペレーター水増しで応答率１％未満も…再委託先で不正」と言うニュース
いやはや、応答率が１％未満の時間もあったって、、、そもそも市にも苦情が入っていたのではないの？
市民からの苦情を無視してたの？
記事には「パソナは『改ざんに気付くのは難しい』と釈明した」とありますが、何の釈明にもなっていないですよね。
被害を受けたのは市民なので、市はパソナに対して粛々と損害賠償請求を行なえばよいのです。
で、パソナは再委託先のコールセンター業者「エテル」に損害賠償請求を行なって市に支払った損害賠償額の一部を補填すればよいのです。
市がパソナの言う『改ざんに気付くのは難しい』との釈明を受け入れて何も対応をしないと同じ事が発生します。
損害を受けたのは市民なのだという事をしっかり理解すべきだと思いますよ。
例によって、専門家などが適当な事を言っていますが、しっかりと損害賠償を行なってもらうべきです。
「今後はこういったことがないように、、、」などと言って済まさないことです。
定期的に来ますね、パスワードを変更するようにとの警告
そのパスワードも他で利用していないパスワードで、かつ何文字以上で数字や特殊文字を入れるようにと記載されています。
そういう条件のパスワードは普通の人にとって覚える事ができないですよね。
そもそも利用しているサービスは１つだけじゃないです。５つのサービスを利用していたら５個の無関係なパスワードを同時に覚えておく必要があります。
そしてそのパスワードを定期的に変更しろと言っているのです。
紙に書いて保存しておけと言う事なのでしょうか？
そういう注意に関しては何も記載されていません。ただただパスワードを変更しろと言う警告だけが発出されます。
結局、自分達は注意しましたよと言うアリバイ工作なんでしょうかね？
「【速報】マイナポイント第２弾２万円分の”ポイント申し込み期限を５月まで延長”」と言うニュース
いやはや、延長って、、、何度目なんでしょうかね？
そもそもこんなキャンペーンの延長を民間企業が行なったら「有利誤認表示」で公正取引委員会から指導されるのでは？
以前、ＮＴＴなどがキャンペーンとか言って何度も期限を延長していたのを「景品表示法に違反」だと指導されていたように思います。
国がやってるから問題ないと言う事なのでしょうか？
国の政策なので、法律無視でやりたい放題なんでしょうかね、、、
ま、最近の国のやっていることを見ていると、「さもありなん」と言う感じですね。
情報は公開しないし、間違った事を行っても訂正する事もなくなかった事にしようとするし、、、、、
国が衰えて言う時って、こう言う事なのかもしれませんね。
「ソースネクスト、不正アクセスでクレジットカード情報１１万件漏洩の可能性」と言うニュース。
ソースネクストってセキュリティー関係のソフトウェアを販売している会社ではないの？と思いつつ記事を見ていました。
何か理解できない事が、記事には
「１月５日にカード決済を停止。同時に第三者調査機関による調査を開始した」と記載されています。
しかし、「１１月１５日から２０２３年１月１７日の期間において、ソースネクストのサイトで購入したユーザーのクレジットカード情報および個人情報が漏洩」とも記載。
１月５日にカード決済を停止したのに、１７日までに購入した人の情報が漏洩したとあるのは何でなのでしょうかね？
よくわからないです、、、、、
それと１月４日に情報漏洩の指摘があったのにもかかわらず、第三者調査機関による調査が終了する１月２４日までソースネクスト社は何をしていたのでしょうか？
１月２４日に調査結果が出て、一般に報告したのが２月１４日って？
結局、ユーザーなどは１ヶ月以上も情報を知らされないままだった事になりますよね。あまりにも杜撰な対応だと言えるのではないのでしょうか？
セキュリティー製品を販売する資格があるとは思えないですよね。
